キャッシング記入内容の基礎

各属性について

キャッシング属性１．年齢 キャッシング属性２．電話番号 キャッシング属性３．職種（職業） キャッシング属性４．居住年数（家） キャッシング属性５．年収 キャッシング属性６．使用目的

消費者金融界で呼ばれている属性とは、申込書に記入する項目、つまり氏名・年齢・職業・家族構成などなどのことをいいます。

これについては、自分のことのみならず、家族や仕事などのプライバシーをさらけだすことにはなりますが、各社申込書の記入項目には一切ムダはないので、申込書を見ただけで、利用者がどのような人なのかを即座に見分けられる指標になります。

この属性は、審査に影響力があり、優劣をつけています。

例えば、氏名という属性では、利用者がどのような人なのか判断できませんが、生年月日を知ることで、多少なりとも分かりやすくなるということです。

１．年齢

消費者金融は、中心的利用対象者を２０〜３０代としています。そして、その中で未婚（独身者）に比重を置いていると言われています。

実社会の信用度は、既婚者であることは言うまでもありませんが、利用顧客として考えると、独身者の方が信用度があるというようにに見なされるようです。

これは、可処分所得の大小（自由に使えるお金が多いか少ないか）を前提として捉えられているので、既婚者（子持ち）よりも、独身者が優遇されやすいということになるのです。

キャッシング審査では、年齢が上がれば上がるほど審査は厳しくなります。これは貯金額を問題視にするからです。

この理由は、年齢と共に貯蓄額があるはずの人が、キャッシングを利用する理由が、貯金がないからと考えるからです。それと同時に、業者側から考えると、返済能力があるかどうかを重点的に見るためともいえます。

２．電話番号

近年では、携帯電話の普及に伴い、固定電話を持たない人が増えてきましたが、自動固定電話のみ・携帯電話のみ・両方の中では、基本的にはどの場合でも申込には問題はありませんが、一番有利なのは両方、次に自動固定電話のみとなり、３番目が携帯電話のみとなります。

企業側からすれば、確実に連絡を取ることができるかどうかが問題なので、自宅電話が一番信用につながることは分かると思います。

携帯電話に信用性がないというのは、契約・解約が手軽にできることが理由です。都合が悪くなったからといって、解約してそのまま・・・ということもありえますからね。

３．職種（職業）

職種（職業）で人を判断することはできませんが、キャッシング業界は支払い能力の問題が重視される為、重要な属性の１つといえます。

職種（職業）の中で有利になるのは、離職率が低い職業です。

反対に不利な職業は、離職率が高い職業や不安定な職業が上げられます。例えば、無名の作家、無名の芸能人、パチンコ店員、水商売関係、タクシーの運転手、日雇い労働者・・・などです。

つまり、このキャッシング業界では、年収５０００万円の芸能人より、年収３００万円の会社勤めのサラリーマンの方が信用されるということになるのです。

４．居住年数

キャッシング業界で重視される属性の中に居住年数があります。

これは、その家が高級住宅街にある、豪華な大邸宅にすんでいるかどうかではなく、今住んでいる家にどれだけ住んでいるのか？何年住んでいるのか？を重視するということです。

例えば、大邸宅にに２年住んでいる人と、普通以下のアパートに１０年住んでいる人を比べた時に、業者は１０年間住んでいる人を信用するということです。これは、何か問題が起きたときに、その人がどこにいるのかを突き止めやすいからです。

５．年収

キャッシング業界において年収はあまり重視されません。これは、返済能力が絶対条件である業界に矛盾しているようにも思われるかもしれませんが、年収というのは、自己申告なものであるというのが理由です。

もちろん、収入証明書が必要な融資額での契約であれば別の話となりますが、通常契約では求められることはほとんどありません。

つまり、月収１０万円の人が、通常契約で２０万円と記入しても業者は調べることはしないということになりますが、実は、これは調べても意味がないからなのです。

６．使用目的

キャッシングのお申込みでは、アンケート項目として使用目的、当社を知った媒体（理由）があります。

この使用目的という項目についての注意点、企業側への印象などを簡単にお話します。不景気の世の中では、生活苦などでお金を貸して欲しいという人が多くいます。

しかし、キャッシングのお申込みをする時には、生活費という項目には○を付けないようにした方がいいということです。（例え、生活費に○をつけなくても、あまりウソ扱いにはされないので大丈夫です。）

生活費というのは、実際の生活に必要な必要最低限の部分であるため、そのお金さえも補えない生活状況となると、企業側には、「自分には返済能力がありません」といっているように感じさせてしまうからです。ですから、生活費のためにお金が必要になる場合は、レジャーに使用、もしくは車購入の資金という項目に○を付けるようにするといいかもしれません。

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